水泳人口はどれくらい?

水泳人口はどれくらい?
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1.水泳人口とは

水泳人口と一言で言っても、

  • 国際大会や全国大会に出場するような一流選手
  • 水泳部やスイミングクラブに通っているスイマー
  • ダイエットや健康のために市民・区民プールに通っている人
  • 泳ぐことができるけど、小学校の授業のとき以来、泳いでいないという人
  • 水球やシンクロや飛び込み競技に取り組む選手たち(「水泳」=競泳だけ、ではない!)
  •  水泳のコーチをしている人、スイミングプールで働く人 など

など、水泳に関わる人にも色々な人たちがいることが分かりますね。
ここでは、以下のように定義したいと思います。

 ①水泳愛好家(広義の水泳人口)
 ②競泳選手(選手登録者)

2.水泳人口に関する統計データ

①水泳愛好家(広義の水泳人口)

一般的に、もっとも広義での水泳人口は「約1,000万人」と言われており、これは「年に1回以上、泳ぐ」という人たちの人数だとお考え下さい。
(詳細は「スポーツ白書2019」というものに掲載されていますが、ここでは分かりやすく「約1,000万人」、とします)

これはウォーキングやランニングなどに次いで多い人口で、スポーツのなかでは非常に多くの人に愛されているものだと分かりますね。
実際に全人口の10人に1人は、年に1回以上は泳いでいると考えると、予想以上だと思う方も多いのではないでしょうか。

実際に、日本では小学校の授業でも取り入れていたり、東京オリンピックのチケットでも人気上位を占める種目にもなっているので、日本は水泳愛好家の多い国であるといえると思います。

②競泳選手

では、そのなかで実際に選手として本格的に水泳(※)に取り組んでいる人は、何人くらいいるのでしょうか?
※ここでは主に競泳にフォーカスしておりますが、水球や飛び込み、シンクロやオープンウォータースイミングなども含めております。

日本水泳連盟が発表している、同連盟に水泳選手登録を行っている人数は「約21万人」です。幼児から大人まで、水泳の大会などに出場する選手の総計です。
(同毎年1万人程度増加している傾向にありますが、東京オリンピックなどで日本の代表選手が活躍することで、もっと選手人口が増えて活発な競争環境が生まれることを強く望みます)

21万人に内訳としては、約8割の17万人が幼児から大学生までの、いわゆる学生スイマーです。残りの2割である約4万人がマスターズと呼ばれるカテゴリーの選手で、いわゆる大人スイマーです。

①で申し上げた広義の意味でのスイマー「1,000万人」と比べると、選手登録者「21万人」というのはぐっと少なくなるな、と印象を持たれたと思います。水泳人口の50人に1人だけしか選手として水泳に取り組んでいないのです

それだけ、水泳は気軽に取り組みやすいスポーツであると同時に、選手として活躍する選手はまだまだ日本では少ない、と統計値からも分かります。

3.世界の水泳人口は?

では、世界各国の水泳人口はどうなのでしょうか?比較してみました。

選手登録者数※全人口比率
日本約210,000人1.3億人0.16%
アメリカ約400,000人3.3億人0.12%
オーストラリア約100,000人0.25億人4%
※出所:各国の水泳組織のHPより

上記表の通り、アメリカの水泳選手登録者数は約40万人で、全人口比でみたときにも、日本とほぼ変わらないですが、オーストラリアを見てもらうと、全人口の4%が水泳選手、という驚異的な人気を誇っております

オーストラリアは国技が「水泳」ということもあり、他国とは比較にならないほど水泳人口比率が高い国ですね。
(日本の国技の「相撲」の人口が多いとは決して言えないですが。。)

4.今後、水泳人口は増えるの?減るの?

少子高齢化が進む日本においても、毎年約5%(≒10,000人)のペースで水泳の選手登録者数は増加しておりますし、今後もこの微増傾向は続くと思われます。

また、2021年には東京オリンピック、2022年には福岡で世界選手権が予定されており、水泳も大きな盛り上げりをみせると考えられますし、日本選手の活躍する姿を見て、「水泳をはじめたい!」と思うお子さん「また久しぶりに泳ぐか!」というマスターズ世代の大人が増えるでしょう。
(過去のデータを見ても、オリンピックや世界選手権が開催される年にはフィットネスクラブ会員や各スポーツの選手登録者数は増加する傾向があるのは事実です)

しかし、オーストラリアのように人口の4%という水準にまで到達する国民的な人気スポーツになるためには、水泳のプロスポーツ化(もしくは準プロスポーツ化)による水泳業界全体の経済的なマーケットを拡大させる必要があると考えています

水泳選手が水泳のみに集中し、それを「仕事」として生計を立てられるようになるには、スポンサー企業が魅力を感じるような、メディアとしての水泳の価値を高めていく必要があります。そうすることで、プロスイマーがどんどん生まれ、引退後も活躍できる場が広がっていくことを期待しています
(水泳マーケットの考察やプロスポーツ化については、また別途、記事を作成しますのでご覧ください)